【2020年】ドローン業界で仕事をしたい人がドローンの学校に通わないと駄目な３つの理由【最新】
結論からいうと、この３つです。
- ドローンを飛行させる許可を国にもらう必要がある
- 国に許可申請を出すのに条件がある
- 業界関係者と直接つながりがもてる
それでは具体的にみていきましょう。
ドローンを飛行させる許可を国にもらう必要がある
簡単にいうとドローンの飛行は航空法で規制されており、仕事でも趣味でも基本的に国の許可が必要です。
違反すると1年以下の懲役、もしくは50万以下の罰金がつく可能性があります。
2015年に総理官邸にドローンが墜落しましたよね。最近では呉で規制適用による初の逮捕者がでました。
国に許可申請をだすのに条件がある
簡単にいうとこういったものが必要です。
- 機体関連の知識
- 安全を確保するための知識
- ドローン飛行経験１０時間以上
機体関連の知識
別に学校に通わず独学でも可能といえば可能ですが、チマチマ調べたり自分で機体に関する勉強をしないと駄目です。
安全を確保するための知識
これも独学でも可能です。注意点として業界の進歩や規制の変わり方も早いので学んだ知識が古い可能性もあります。
ドローンの飛行経験１０時間以上
じつはこれが一番ハードルが高いです。
- 飛行経験10時間以上は関係者の監視の元で訓練すること
- 全方向でのホバリング
- 8の事飛行
これらができることも必要になってきます。
１０時間だけなら時間を費やせばいけそうです。しかし実技は「訓練をする際は経験者の監督の元で行う」という決まりがあります。
逆にいうとこれらを満たせれば学校に行かなくてもいいわけです。でもハードルも高いですね。
そこでドローンの学校が必要になってくるわけです。
業界関係者と繋がりがもてる
ドローンの学校に通うメリットとしてはこれらが挙げられます。
- 学費はかなり高額だが民間資格をもらうことができる。
- 規制の面から将来的に国家資格になる可能性がある。
- 学校を運営している企業と繋がりができ、仕事を斡旋してもらえる可能性がある。
- 国交省が認可している学校を受講することになるので技術や知識の面で自己流より信頼される。
特に仕事を斡旋してもらえる可能性ができるのは大きいのではないでしょうか。
週末副業としてもいいですね。その前に練習も必要ですが。
最近ではmavic miniという規制対象外でかなり高性能な機体も発売されました。
まとめ
流れをまとめるとこんな感じです。
- ドローンを飛ばしたい
- 航空法で規制されている
- 規制されているので国に許可をもらわないといけない
- 許可を出すにも条件がある
- 条件をクリアするにはがっこうを受講するのが手っ取り早い
- 学校とつながることができると仕事を斡旋してもらえる可能性もでてくる
ドローンの学校は費用がかかりますが、資格の面から仕事につながる可能性もあります。もちろん市場も右肩あがりです。
